2014/12/09

LINE機能の利用状況

トークの利用率が高いのは当然として、無料音声通話の利用率も6割を超えている。
男性と女性では全体的に女性の利用率が高い。


http://www.emarketer.com/Article/Smartphone-Users-Japan-Chatty-on-LINE/1011677/7


調査元:ライフメディアリサーチバンク
調査サンプル:10歳以上の932人
発表日:2014年9月3日

タブレット端末利用の向き

タブレット端末を主にどちらの向きで利用するかについては、ほぼ半数にわかれた形となった。



http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2014/12/02/18826


調査実施期間: 2014年10月24日(金)~10月26日(日)
調査方法: インターネット調査
調査対象者: 公募型インターネットリサーチモニタ 15歳~69歳の男女のプライベートで使用するスマートデバイス(スマートフォン/タブレット)所有者
回収サンプル数: スマートフォンユーザー1,175サンプル/タブレットユーザー512サンプル
調査機関: 株式会社ミックスネットワーク


Webサイト閲覧時におけるスマートデバイスの操作方法

スマートフォンは片手で操作、主に片手で操作という人が7割。
タブレット端末で片手または片手メインが5割なのは、7インチタブレットなどの普及の影響か。



http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2014/12/02/18826


調査実施期間: 2014年10月24日(金)~10月26日(日)
調査方法: インターネット調査
調査対象者: 公募型インターネットリサーチモニタ 15歳~69歳の男女のプライベートで使用するスマートデバイス(スマートフォン/タブレット)所有者
回収サンプル数: スマートフォンユーザー1,175サンプル/タブレットユーザー512サンプル
調査機関: 株式会社ミックスネットワーク


2014/12/08

スマートデバイスの主な利用状況

スマートフォンもタブレット端末も私的利用がほとんど。



http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2014/12/02/18826


調査実施期間: 2014年10月24日(金)~10月26日(日)
調査方法: インターネット調査
調査対象者: 公募型インターネットリサーチモニタ 15歳~69歳の男女のプライベートで使用するスマートデバイス(スマートフォン/タブレット)所有者
回収サンプル数: スマートフォンユーザー1,175サンプル/タブレットユーザー512サンプル
調査機関: 株式会社ミックスネットワーク


年代別スマートデバイス保有状況

スマートフォン保有率は50代でも5割近い。60歳以上ではガクンと下がって26.5%。
タブレット端末は50代が27%で最も多かったが、それほど年代の差はない。



http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2014/12/02/18826


調査実施期間: 2014年10月24日(金)~10月26日(日)
調査方法: インターネット調査
調査対象者: 公募型インターネットリサーチモニタ 15歳~69歳の男女のプライベートで使用するスマートデバイス(スマートフォン/タブレット)所有者
回収サンプル数: スマートフォンユーザー1,175サンプル/タブレットユーザー512サンプル
調査機関: 株式会社ミックスネットワーク


2014/11/16

小学生の頃の家族旅行経験

団塊ジュニアが小学生だったのは1980年代。世代を分けずとも、それ以降に日本人の旅行需要が上がっていったことは想像できる。


http://www.tourism.jp/research/2014/11/millennial-generation/



発表元:JTB総合研究所
調査対象:首都圏、名古屋圏、大阪圏に住む18歳から69歳までの男女
調査サンプル:30,000名(スクリーニング後2,069名)
スクリーニング条件:スマートフォンを利用している。過去1年以内に1回以上の旅行(日帰りも含める)をしたことがある
調査期間:2014年9月6日~9月11日

2014/09/18

利用した住宅ローンを選んだ決め手

「将来、金利が上昇する可能性があるので、将来の返済額をあらかじめ確定しておきたかったから」という回答が16.9%。
現在の金利水準ならではの回答。



http://www.jhf.go.jp/files/300192912.pdf

発表元:住宅金融支援機構
調査期間:2014年3月~2014年6月
調査サンプル:20代~50代の960名

スマートフォンで利用するアプリ種類の国際比較

スマートフォンやタブレットで頻繁に使うアプリの種類は、日本では生活系が多くエンターテイメント系が少ない。
バンキングが他国だとトップ10に入ってきているのに対し、日本では入っていないのも特徴。


http://www.tohmatsu.com/assets/Dcom-Japan/Local%20Assets/Documents/Press/Release/jp_p_press20140917_digitalmediareport_160914.pdf

発表元:デロイトトーマツコンサルティング
調査サンプル:8カ国合計17,699人、日本2,150人
調査手法:インターネットアンケート
調査期間:2014年2月~4月


2014/08/20

アメリカの年代別動画視聴時間シェア

アメリカにおける動画視聴のデバイスも日本と同じ傾向。
30歳までの世代においてスマートフォンやタブレット端末による視聴時間シェアが増えている。
それらを想定した動画づくりが求められる。




http://www.emarketer.com/Article/Young-Have-Most-Fun-with-Mobile-Video/1011127/7

発表元:eMarketer, Delitte, "Digital Democracy Survey,"
発表日:2014年3月26日
調査期間:2013年12月


2014/07/29

世界のIoTの市場規模

モノのインターネット化(Internet of Things)は2020年に世界で7兆ドルの市場規模になるとのこと。2013年で既に1.9兆ドルということも驚き。
今はPC、モバイル、スマートTVなどだが、それが生活全般に広がる。家も車も。


http://www.emarketer.com/Article/Ready-Not-Internet-of-Things-Coming/1011045/7


発表元:eMarketer, International Data Corporation(IDC), "Worldwide and Resional Internet of Things(IoT) 2014-2020 Forecast
発表日:2014年6月3日

2014/06/19

アジア太平洋地域におけるスマートフォン利用者シェア予測

アジア太平洋地域のスマートフォン利用者シェアは中国が過半数を占める。
今後はインドとインドネシアがシェアを伸ばす。


http://www.emarketer.com/Article/Asia-Pacific-Emerging-Markets-Grab-Highest-Smartphone-User-Shares/1010938/7

発表元:eMarketer
調査期間:2014年6月

2014/06/18

アジア太平洋地域におけるスマートフォン利用者予測

アジア太平洋地域の新興国においては、今後スマートフォン利用者のシェアが大きく伸びることが予想される。
特にインドネシアの伸びが著しい。


http://www.emarketer.com/Article/Asia-Pacific-Emerging-Markets-Grab-Highest-Smartphone-User-Shares/1010938/7

発表元:eMarketer
調査期間:2014年6月

2014/06/12

インターネット証券取引の口座数推移

国内の証券会社251社のうち、インターネット取引可能なのは61社(24.3%)。
2014年3月末時点におけるインターネット証券口座の合計は1,968万口座。
一人で複数のインターネット口座を保有していることを考慮すると、日本におけるインターネットを利用した証券取引は、まだ上昇の余地がある。



http://www.jsda.or.jp/shiryo/chousa/files/netcyousa2014.3.pdf


発表元:日本証券業協会
発表日:2014年6月11日

2014/06/06

主要金融機関の店舗数

ゆうちょ銀行以外の銀行は1995年から2010年までの15年間で3494店舗減少。特に都市銀行が1243店舗、第2地方銀行が1494店舗減らしており減少率が高い。
この間ゆうちょ銀行の店舗は335店舗の減少。
今後の事業環境や利用者の行動パターンの変化次第ではあるが、まだ全体的な減少は続くのではないか。



http://www.stat.go.jp/data/nihon/zuhyou/n1402200.xls

2014/06/05

年代別平均給与

全年代を通した平均給与は408万円。男性502万円、女性267万円。
性年代別でみると、結婚や住宅購入などライフスタイルの変化が現れる30代前半でも男性430万円、女性296万円。そして彼らが50代になったときにこれだけ給与が上がっていく保障はどこにもない。


http://www.nta.go.jp/kohyo/tokei/kokuzeicho/minkan2012/minkan.htm

発表元:国税庁「民間給与実態統計調査」
発表日:2013年9月


2014/05/28

ソーシャルメディアの月間アクティブユーザー数(日本)

Facebook、Twitter、LINE、Google+、Youtubeの日本における月間アクティブユーザー数。
Google+は登録者数、Twitter、YoutubeはPCでの数値。


http://smmlab.jp/?p=31870

2014/04/28

年代別ソーシャルメディアの利用率

10代~50代において、LINEが最も利用されるソーシャルメディアとなっている。
Facebookは10代での利用が少なく、20代で一気に57%まで伸びている。



http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2014/h25mediariyou_1sokuhou.pdf

発表元:総務省 情報通信政策研究所
調査期間:2013年11月30日~12月8日
調査方法:訪問留置法(全国125地点。ランダムロケーションクォータサンプリング)

スマートフォン・フィーチャーフォン・タブレットの利用率

20代のスマートフォン利用率は87.9%、40代でも58.8%で多数を占めつつある。60代は8.7%であり利用が進んでいない。
タブレットは全体で15.4%。30代・40代では約20%であり増加傾向にある。



http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2014/h25mediariyou_1sokuhou.pdf

発表元:総務省 情報通信政策研究所
調査期間:2013年11月30日~12月8日
調査方法:訪問留置法(全国125地点。ランダムロケーションクォータサンプリング)

コミュニケーション系メディアの平均利用時間(平日)

ソーシャルメディアによるコミュニケーションが10代・20代では5割近くにのぼっている。
全年代を通してみるとメールによるコミュニケーションが多い。


http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2014/h25mediariyou_1sokuhou.pdf

発表元:総務省 情報通信政策研究所
調査期間:2013年11月30日~12月8日
調査方法:訪問留置法(全国125地点。ランダムロケーションクォータサンプリング)

主なメディアの平均利用行為者率(平日)

平日6日間の調査において、10代と20代では新聞の閲覧率が10%を切っている。10代はまだしも、大学・社会人たる20代でこの数字は衝撃的。
一方ネット利用では、50代が60.5%、60代が34.8%であり、環境があっても必ずしもいつも利用しているわけではないということがわかる。



http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2014/h25mediariyou_1sokuhou.pdf

発表元:総務省 情報通信政策研究所
調査期間:2013年11月30日~12月8日
調査方法:訪問留置法(全国125地点。ランダムロケーションクォータサンプリング)

主なメディアの平均利用時間

10代と20代ではテレビとネットがほぼ同時間。意外とテレビも見ているのか。
前年度調査と比較すると、40代・50代のテレビ視聴が40分減少しているが、他が特に増加しているというわけではない。(景気回復で忙しかった?)



http://www.soumu.go.jp/iicp/chousakenkyu/data/research/survey/telecom/2014/h25mediariyou_1sokuhou.pdf

発表元:総務省 情報通信政策研究所
調査期間:2013年11月30日~12月8日
調査方法:訪問留置法(全国125地点。ランダムロケーションクォータサンプリング)

2014/04/25

共働き世帯比率の推移

男女雇用機会均等法(1986年)以降、共働き世帯は急増。1990年代で専業主婦世帯を逆転し、2011年段階では専業主婦世帯805万に対し、共働き世帯は1,068万となっている。



http://www.mhlw.go.jp/wp/hakusyo/roudou/12/dl/06-3-2.pdf

発表元:総務省「労働力調査特別集計」「労働力調査(詳細集計)
※専業主婦世帯とは「男性雇用者と無業の妻からなる世帯」、共働き世帯とは「雇用者の共働き世帯」


2014/04/04

メーカー別国内タブレット端末出荷台数

iOS対Androidという観点ではiOSが過半数割れ。但しメーカー別では圧倒的にApple。
スマートフォンのように端末が乱立するようだと、サイト・アプリ制作者としては負荷が増える。

http://www.m2ri.jp/newsreleases/main.php?id=010120131107500

発表元:MM総研
調査期間:2013年度上期

2014/04/02

年代別ソーシャルメディアの利用状況

ソーシャルメディアの利用は、20代で58%、30代で51%。意外と少ない印象あり。但し2013年1月における調査であることに注意。



http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h25/html/nc123220.html


調査元:総務省 平成24年通信利用動向調査
調査期間:2013年1月
調査対象:20,418世帯

2014/03/14

アメリカの広告費成長率予測

PCの広告はビデオ広告以外はマイナス成長に。モバイル(スマホ・タブレット)の広告市場は当面高成長が続く。



http://www.emarketer.com/Article/Desktop-Search-Decline-14-Billion-Google-Users-Shift-Mobile/1010668/7

発表元:eMarketer
調査期間:2014年3月

2014/03/10

スマートフォン・タブレットの年代別所有率

スマートフォン普及率は40代で半数。年代を経るにしたがって減少している。タブレット端末は年代の差があまりなく、総じて20%前後。



http://www.idcjapan.co.jp/Press/Current/20131003Apr.html


発表元:IDC Japan
調査期間:2013年10月
調査方法:インターネット調査
調査サンプル数:15,493


2014/03/09

スマートフォンによるインターネット利用の世代別人口普及率

40代で4割、50代でも2割がスマートフォンによるインターネット利用をしている。



http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/130614_1.pdf


発表元:総務省「通信利用動向調査」
調査時期:2013年1月~3月
有効回答数:20,418世帯(54,099人)
調査方法:郵送による調査票の配布及び回収

2014/02/28

企業におけるソーシャルメディアサービス活用

ソーシャルメディアの活用は、サービス業、卸売・小売業、金融・保険業で多くなっている。カタイ印象のある金融・保険業でも17.6%とは比較的高いのではないか。


http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/130614_1.pdf

発表元:総務省 平成24年通信利用動向調査
調査期間:2013年1月~3月
有効回収数:20,418世帯(54,099人)
調査属性:20歳以上(平成24年4月1日現在)の世帯主がいる世帯及びその構成員

2014/02/05

人口10万人あたりの年齢別死亡者推計(平成24年)

厚生労働省の平均余命の表より。男性の山は86歳、女性の山は91歳。0歳にも山がある。




http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/life/life12/

2014/01/21

スマートフォンでのネットショッピング経験

スマートフォンユーザーのうちでネットショッピングサービスを利用したことがある人は全体で65.2%。女性のほうが利用率が高く70.0%。40代でも63.6%となっている。



http://www.hakuhodo.co.jp/archives/newsrelease/15354

発表元:博報堂「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査 第8回」
調査期間:2013年11月29日-12月1日
調査対象:全国の高校生~69歳 男女のスマートフォンユーザー1,000名
調査手法:インターネット調査


2014/01/14

世界の旅行サイトの広告収益

Webサイトにおける広告収益のみを比較。全売上に占める広告収益の割合は2013年でTripAdvisorが87.2%、Expediaが6.5%、Pricelineが2.1%。


http://www.emarketer.com/Article/Digital-Travel-Space-Makes-Room-Hotel-Metasearch-Sites/1010522/7

発表元:eMarketerが各社公表資料から作成
調査期間:2013年11月8日時点

2014/01/09

モバイルバンキングを使わない理由(アメリカ)

モバイル(スマホバンキング)を利用しない理由は、アメリカにおいてもセキュリティの不安、PCを好む、店舗を好む、など。
日本でも同様の傾向ではないかと思われる。



http://www.emarketer.com/Article/Mobile-Usage-Grows-Lack-of-Trust-Security-Still-Hampers-Mobile-Banking/1010511/7

発表元:eMarketer, Celent,"Myths, Misconceptions and Enduring Truths: A Survery of Digitally Directed Consumers,"
調査期間:2013年12月
調査対象:18歳以上でモバイル(スマートフォン)バンキングを利用したことがない583名